ホーム野生生物ニュース動物ニュース>ファッション雑誌に警鐘
シャトゥーシュの掲載に注意

野生生物ニュース

ファッション雑誌に警鐘
シャトゥーシュの掲載に注意

2005年08月08日
ソーシャルブックマーク はてなブックマーク yahooブックマーク livedoor del buzzurl
ツイート ツィート
Buzz GoogleBuzz
印刷 印刷

 シャトゥーシュはワシントン条約で国際的に取引が禁止されている。にもかかわらずファッション雑誌ではシャトゥーシュ・ショールについて紹介されていることがある。通常、掲載にあたって、その取引が国際的に禁止されているなどの背景についてはまったく触れられていない。トラフィックでは7月に販売されたファッション雑誌に対して、掲載に注意を促す下記の趣旨の手紙を送付した。

 シャトゥーシュは、チベットアンテロープという絶滅のおそれのある動物から採取された微少の毛から作る織物で、この毛織物はワシントン条約で国際取引が禁止されている。そのような視点から、以下の点において野生生物保護上の問題があると考える。

・所持者はどこでどのように入手したものか疑問がある。国内であれば密輸品、また海外から持ち帰ったのであれば不正に持ち込んだ可能性が限りなく高い。
・今回2件でており、読者は「どこで買えるのか、入手したい」と思い、需要を高め、原産地での密猟を誘発しかねない。

 ファッション雑誌のようなトレンド誌の一般読者への影響力を考えると、関係者には次の点に注意するよう要望する。

・ワシントン条約で附属書Ⅰに掲載されているものは紹介しない。
・ワシントン条約で対象となっている動植物で作成された製品を扱う場合は、条約についての説明記事を掲載する。


その結果、雑誌編集長からは、今後はこのようなことがないよう十分配慮し、スタッフの知識の向上を心がけるとのコメントを得た。

2005年08月08日
ソーシャルブックマーク はてなブックマーク yahooブックマーク livedoor del buzzurl
ツイート ツィート
Buzz GoogleBuzz
印刷 印刷
関連キーワード シャトゥーシュ 日本 毛織物

関連ニュース

20170909_event_2.jpg

【セミナー開催報告】ペット取引される爬虫類
-上野動物園×WWF・トラフィクセミナー-

2017年09月25日

2017年9月9日、トラフィックは、上野動物園にて「ペット取引される爬虫類」についてのセミナーを開催しました。生息地の開発や、ペットにするための捕獲、密輸により、絶滅の危機に瀕しているカメやトカゲなどの爬虫類。これらの動物は、密輸される途中で保護されても、多くは生息地に帰ることができません。なぜでしょうか?こうした日本のペットショップで販売される爬虫類の取引の現状と問題について、専門家が解説。参加者の疑問に答えました。

©トラフィック

170830ivory.jpg

国内での象牙取引で違法事例再び
古物商ら12人が書類送検されるも不起訴に

2017年08月30日

2017年8月25日に象牙9本を違法に取引した容疑で、東京都内の古物商と従業員、その顧客ら12人が書類送検されるという事件が報道された。これは、6月20日に同じく18本の象牙を違法に取引した業者が書類送検された事件に続き、2017年で2件目の摘発となる。さらに29日には、不起訴処分となったことが明らかになった。世界では、ゾウの密猟と象牙の違法取引に歯止めをかけるため関係国が抜本的な対策に着手する中、日本国内で相次ぐ違法な象牙の取引。国内市場管理の問題点があらためて浮き彫りになっている。

©Martin Harvey / WWF

170909event.jpg

【セミナー開催のご案内】上野動物園×WWF・トラフィックセミナー
-ペット取引される爬虫類-

2017年08月23日

2017年9月9日、トラフィックは、上野動物園にて「ペット取引される爬虫類」についてのセミナーを開催します。動物園で飼育されている爬虫類の生態やペット人気の陰で絶滅の危機に瀕している種を守るための取り組みと、日本のペットショップで販売されている爬虫類の取引を巡る課題などを専門家が分かりやくお話しします。

© Michel Terrettaz / WWF

170808elephant.jpg

日本におけるインターネットでの象牙取引、最新報告書発表

2017年08月08日

2017年8月8日、トラフィックは、日本の主要eコマースサイトでの象牙取引を調査した報告書を発表した。調査の結果、オンライン店舗のほか、ネットオークションや個人向けフリマサイトでも活発な取引が行なわれる中、現状の規制に大きな課題があることが明らかになった。今回の調査で、これまで不明瞭だった、特にインターネットを通じた象牙取引の一端が明らかになったことから、日本政府にはあらためて、違法取引を許さない包括的な規制措置を求めていく。

©Martin Harvey / WWF

関連出版物

17_Online_Ivory_Trade_in_Japan_JP.jpg

日本におけるインターネットでの象牙取引 アップデート

発効:トラフィック【2017年8月】 著者:北出智美【日本語】Briefing Paper

17_Briefing_CHI-World_Rhino_Day.jpg

Chi Initiative BRIEFING PAPER World Rhino Day 2017

発行:Chi Initiative【2017年9月】 著者:TRAFFIC【英語】24pp